Press Releases | Archives

December 6, 2017

Aquilion ONE / GENESIS Editionが英国Green Apple Environment Awardsでゴールド賞を受賞

東芝メディカルシステムズ株式会社（本社：栃木県大田原市　社長：瀧口登志夫）は、英国の非営利団体The Green Organisation主催の「The International Green Apple Awards for Environmental Best Practice 2017」において、500件を超える世界中の応募の中から当社製CT Aquilion ONE™ / GENESIS Editionで「JAPAN INNOVATION GOLD WINNER」を受賞しました。

November 22, 2017

東芝メディカルとボルドー大学がMRIの共同研究を開始

東芝メディカルシステムズ株式会社（本社：栃木県大田原市、社長：瀧口 登志夫）はボルドー大学（所在地：仏国ボルドー 学長：Manuel Tunon de Lara）とMRI共同研究契約を締結し、11月21日、開発中の超高分解能技術を搭載した3テスラMRIシステムVantage Galan™ 3Tを ボルドー大学内のInstitute of Bioimagingに設置、共同研究を開始しました。

November 17, 2017

「4次元X線CT装置『Aquilion ONE™』の開発」で日本医療研究開発大賞を受賞

東芝メディカルシステムズ株式会社（本社：栃木県大田原市 社長：瀧口登志夫）は、政府が医療分野の研究開発を促進するために、本年より創設した日本医療研究開発大賞にて、「4次元X線CT装置『Aquilion ONE™』の開発」で、共同開発を行った片田和広名誉教授（藤田保健衛生大学）と遠藤真広常務理事（公益財団法人医用原子力技術研究振興財団）とともにその功績を称えられ、栄えある第１回の厚生労働大臣賞を受賞しました。

October 2, 2017

キヤノンメディカルシステムズへの社名変更日について

東芝メディカルシステムズ株式会社（本社：栃木県大田原市　社長：瀧口 登志夫）は、2018年1月4日に社名（商号）を「キヤノンメディカルシステムズ株式会社」（英文名：Canon Medical Systems Corporation）に変更し、2018年の新しい年を新たな社名のもとでスタートすることをお知らせします。

September 4, 2017

牛白血病ウイルス遺伝子検出技術開発に向けた共同研究開始について

東芝メディカルシステムズ株式会社（本社：栃木県大田原市　社長：瀧口 登志夫　以下、東芝メディカル）と栃木県県央家畜保健衛生所（栃木県宇都宮市　所長：芝田 周平）は、牛白血病ウイルス遺伝子を迅速に検出できる技術開発のため、本年8月22日、共同研究契約を締結し、実証試験を開始します。

July 10, 2017

TOSMEC Aventy 2.0 新機能追加について地域医療を支える開業医を強力サポート

東芝メディカルシステムズ（本社：栃木県大田原市　社長：瀧口　登志夫）は、画像ファイリングもできる医事会計・電子カルテ一体型システム「TOSMEC Aventy™ 2.0」の機能強化により、診療所・クリニック向けソリューションとして経過型カルテ、査定・返戻分析オプション等を7月中旬より順次搭載します。

July 7, 2017

国際モダンホスピタルショウ2017出展のご案内

東芝メディカルシステムズ株式会社（本社：栃木県大田原市　社長：瀧口登志夫）は7月12日（水）～14日（金）に東京ビッグサイト（東京・有明）で開催される国際モダンホスピタルショウ2017に出展するとともに、出展企業によるプレゼンテーションセミナーを開催します。

May 31, 2017

役員人事の件

東芝メディカルシステムズ株式会社（社長：瀧口 登志夫、本社：栃木県大田原市）は、平成29年5月30日（火）に開催された取締役会において、役員人事を次のとおり内定しました。

May 25, 2017

多目的デジタルX線TVシステム「Ultimax-i」に新たな高画質・低線量検査コンセプト「Octave」搭載

東芝メディカルシステムズ株式会社（本社：栃木県大田原市 社長：瀧口 登志夫）は、多目的な検査に対応するCアーム搭載デジタルX線テレビシステムUltimax™-i（アルティマックス アイ）に「Octave（オクターブ）」を搭載し、画質の向上を図りながらも照射線量を従来より最大65%低減（当社比）を可能としました。

May 22, 2017

画論25th The Best Image応募／エントリー受付開始について

東芝メディカルシステムズ株式会社（本社：栃木県大田原市　社長：瀧口登志夫）は、25年目の節目となる「画論® 25th The Best Image」の応募／エントリーの受付を本日より開始します。

May 22, 2017

コンパクトかつ高性能な臨床化学自動分析装置「Accute RX」販売開始について

東芝メディカルシステムズ株式会社（本社：栃木県大田原市 社長：瀧口 登志夫）は、信頼性の高い検査を提供するコンパクトな臨床化学自動分析装置「Accute™ RX（アキュート アールエックス）」を、中・小規模施設のメイン装置として、さらにサテライトラボ、大規模施設のバックアップ用途をターゲットに本日から販売を開始します。

May 18, 2017

可搬性に優れた高画質超音波診断装置・Viamo c100の発売について

東芝メディカルシステムズ株式会社（本社：栃木県大田原市 社長：瀧口 登志夫）は、ハンドキャリータイプ超音波診断装置の最新モデル Viamo™ c100（ビアモ シー100）の国内販売を本日より開始します。

May 18, 2017

プレミアム超音波装置・Aplio iシリーズの新製品・Aplio i600の発売について

東芝メディカルシステムズ株式会社（本社：栃木県大田原市 社長：瀧口 登志夫）は、プレミアム超音波診断装置・Aplio iシリーズの最新モデル・Aplio™ i600（アプリオ アイ600）の国内販売を本日より開始します。Aplio i600は循環器、腹部、産婦人科、術中など、幅広い臨床分野に対応します。

May 2, 2017

世界初の「全身用320列面検出器型の立位・座位CT」を産学連携により開発

東芝メディカルシステムズ株式会社（本社：栃木県大田原市 社長：瀧口 登志夫）は、慶應義塾大学医学部放射線科学教室の陣崎雅弘教授らの主導のもと産学連携により、世界初の全身用320列面検出器型の立位・座位CTを開発しました。

April 28, 2017

東芝メディカルが最高級MRIシステムをジョンズホプキンス大学に納入

東芝メディカルシステムズ株式会社 (本社：栃木県大田原市、社長：瀧口 登志夫)の3テスラMRIシステム Vantage Galan™ 3Tが、世界的に有名な医療機関であるジョンズホプキンス大学（JHU)にあるSCIENCE + TECHNOLOGY PARK の先端イメージングセンター内に設置され、現地時間の2017年4月21日テープカットの式典が開催されました。

April 14, 2017

高精細CT装置 Aquilion Precision の販売開始について

東芝メディカルシステムズ株式会社（本社：栃木県大田原市、社長：瀧口 登志夫）は、 世界初の高精細CT装置 Aquilion Precision™（アクイリオン プレシジョン）の国内販売を本日より開始します。

April 12, 2017

最新1.5テスラ MRIシステムVantage Elan / Zen Edition販売開始について ―99%の静音化を実現し、快適な検査環境を提供―

東芝メディカルシステムズ株式会社 (本社:栃木県大田原市 社長:瀧口 登志夫) は、最新のアプリケーションソフトウェアを搭載した1.5テスラMRI装置 Vantage Elan™/ Zen Edition (ヴァンテ－ジ エラン ゼンエディション）の国内販売を本日より開始いたします。

April 3, 2017

新世代80列 マルチスライスCT、 Aquilion™ Prime SP の販売開始について

東芝メディカルシステムズ株式会社（本社：栃木県大田原市、社長：瀧口 登志夫）は、 最上位機種の新技術を搭載した次世代の80列マルチスライスCT Aquilion™ Prime SP（アクイリオン プライム エスピー）の国内販売を本日より開始します。

February 22, 2017

次世代医用画像情報システムRapideyeCore Grande販売開始について 病院間の診断画像情報の効率的利活用により高度医療をサポート

東芝メディカルシステムズ株式会社（本社：栃木県大田原市 社長：瀧口登志夫）は、病院間連携によって、診断に必要な様々なデータの効率的な利用を可能とする次世代の医用画像情報システム(PACS) RapideyeCore™ Grande（ラピッドアイコア グランデ）を開発し、大規模病院グループを対象に4月1日より販売を開始します。

January 30, 2017

新社名決定のお知らせ

東芝メディカルシステムズ株式会社（本社：栃木県大田原市 社長：瀧口登志夫）は新たな社名（商号）を「キヤノンメディカルシステムズ株式会社」（英文名：Canon Medical Systems Corporation）とすることを内定し、今後、薬機法等各国の変更手続きが完了する2018年初頭を目処に社名を変更する予定です。

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