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October 3, 2000

ＣＴ、ＭＲＩの画像も見ることができる 循環器用動画ネットワークシステムの発売について

　当社は、中・大規模病院の循環器部門向け動画ネットワークシステムとして、Ｘ線動画像に加え、ＣＴ、ＭＲＩなどの画像データを一括管理し、クライアントＰＣで観察することができるマルチモダリティ対応の循環器用動画ネットワークシステム（＊）を開発し、本日から営業活動を開始します。

　　従来の循環器動画ネットワークシステムは、Ｘ線画像収集装置で撮影した画像データだけを観察できるタイプが主流ですが、新製品は、ＣＴ、ＭＲＩ、超音波、核医学などの画像収集装置で撮影した画像データを画像データベースによって一括して管理するため、循環器部門が必要とするマルチモダリティ画像を一つのクライアントＰＣで観察することができます。

　また、新製品は、利用者ごとに操作手順を登録することによって、各人にとって最も使いやすい操作画面の設定が可能なユーザインターフェイスを採用、さらには新たに開発したソフトウェアによって動画像の高速表示を可能にし、高い操作性を実現しました。

　新製品の販売は東芝メディカル株式会社が担当します。

＊ 検査室の画像収集装置から動画像を大容量画像サーバに転送して保管し、院内の離れた部屋に設置されたクライアントＰＣで動画観察のできるシステム

新製品の概要

システム名
　循環器用動画ネットワークシステム

システム構成
　サーバ（大容量ＲＡＩＤディスクに短期保管するもの）
　ＤＶＤオートチェンジャ（４．７ＧＢ×６７０枚で長期保管するもの）
　クライアント （動画像をレビューするワークステーション）

標準価格
　１億５，０００万円

　＊サーバー（1,000人分保管）ＤＶＤ（10,000人分保管）クライアント４台 販売目標 年間３０システム

開発の背景と狙い

　医療機関の循環器内科では、循環器疾患の増加とＰＴＣＡ（経皮的冠動脈形成術）治療の普及により、取り扱う医療画像の容量が増加するとともに、ＣＴ、ＭＲＩによる循環器検査も普及していることから、取り扱う医療画像は種類の面からも増えています。このため、医療機関では、大容量、複数種類の医療画像を効率良く管理、観察することが求められています。

　このような背景のもと当社は、循環器用Ｘ線診断装置による動画像とＣＴ、ＭＲＩによる静止画像を一台のワークステーションで効率良く見ることができることに加え、利用者の操作手順に応じて、各利用者にとって最適な操作画面の設定が可能となるユーザインターフェイスを採用するなど、医療機関における効率良い医療画像の保管・観察を支援する新製品を発売します。

新製品の特長

１．放射線科の画像保管・通信システムと接続することにより、業界で初めてＣＴ、ＭＲＩ、核医学、超音波装置等のマルチモダリティーの画像を同時に観察することが可能です。これによって、各画像を比較しながらさまざまなな面から審議でき、完全なフィルムレスを実現にすることができます。

２．利用者の操作手順に応じて、各利用者にとって最適な操作画面の設定が可能となるユーザインターフェイスを採用し（業界初）、操作性を向上しました。また、ジョグシャトルキーを備えたコンソールにより、コンピュータに慣れていない医師でも簡単に操作することができます。

３．サーバーから２０フレーム／秒以上の業界トップレベルの高速再生を実現しており、クライアントでのレビューを高速化することによって、カンファレンスや患者説明でのスピードを向上させました。

４．病院内ＬＡＮに接続しているＰＣのＷｅｂブラウザとして動画像観察できるので、医師が通常使用しているＰＣで各画像の観察や、学会等のための画像編集をすることができます。

５．サーバやクライアントのＯＳにはWindowsNT(r)を採用しているので、常に最新の装置が提供できます。

新製品の特長

（１）Ｘ線装置との接続インターフェース DI COM3.0規格 2:1可逆圧縮方式

（２）サーバ WindowsNT(r)大容量RAIDディスク 最大約1,000人分まで拡張することができます。

（３）ＤＶＤオートチェンジャ 　（オプション） 4.7GB DVD 670枚収容 約10,000人分収容することができます。

（４）クライアント（複数台接続可能） WindowsNT(r) カラーモニタ（標準） Jog/Shuttleコンソール（オプション） CD-R Writer（オプション）

（５）ネットワーク Fast Ethernet（標準） Gigabit Ether（オプション）

（６）Ｗｅｂ機能（オプション） 汎用PCをWebブラウザとして動画像を観察することができます。

＊　Windows NTは、米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標です。

以上