September 15, 2020
キヤノンメディカルシステムズ株式会社(代表取締役社長:瀧口 登志夫、本社:栃木県大田原市 以下キヤノンメディカル)と国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜 斉、東京都中央区、以下国立がん研究センター)は、7月に締結した包括協定に基づき、双方で協議を進めた結果、「健康寿命の延伸を目指して、医療や健康づくりに関わる研究、人材育成、地域連携等について相互に協力し、双方の発展と充実に寄与する連携を推進する」ための戦略的体制と研究成果の創出に向け合意が得られました。
キヤノンメディカルは、画像診断システム国内シェアNO.1の実績を誇り、グローバルに事業を展開しています。「Made for Life」理念のもと医療機関との連携を通じて最新の技術を開発し、さらなる医療への貢献を目指しています。
国立がん研究センターは、がん医療・がん研究の拠点となる国立の機関として、日本のがん医療と研究をリードするとともに世界レベルの研究成果の創出と研究開発成果の最大化を目指しています。さらにがんゲノム情報に基づき個々人に最適な医療を提供する、がんゲノム医療の実装へ向けて大きく動き出しています。
今後、医療・ヘルスケア産業において次世代に向けた高精度なファンクショナルイメージングを基本とする画像診断機器のシステム開発と、これに係る臨床アプリケーションの研究と実用化、さらにはヘルスケアITによる診断支援システム等の研究を、国立がん研究センター先端医療開発センター(センター長:落合 淳志、千葉県柏市)および同センター東病院(病院長:大津 敦、千葉県柏市)とキヤノンメディカルにて進めてまいります。本協定により、双方の人的、知的、物的資源の交流と活用を加速させ、双方の発展はもとより、国産発の革新的なシステムを創出し、現代医療の進歩に貢献していきます。
キヤノンメディカル代表取締役社長の瀧口登志夫は次のように述べています。
「医療とともに歩んできた当社の長い歴史は、医療従事者の皆様との協働の成果のもとに成り立っています。今回の両者の包括協定の締結により、世界に先駆けたX線CT・MRIを中心とする最先端の画像診断システムや診断支援システムなどの開発に取り組み、患者さんのための最適な医療の発展に貢献しつづけたいと思います」
国立がん研究センター先端医療開発センター長の落合淳志は次のように述べています。
「キヤノンメディカルと日本におけるがん医療及びがんの基礎・開発研究の中心的な役割を果たしている当センターとの間での包括的な連携が実現することは大変に喜ばしいことであります。両者の連携により、画像診断機器を中心とするヘルスケアシステムの開発と橋渡し研究が一層強化され、イメージングゲノミクスと診療基本データを統合的に解析し、包括化される医療情報に基づくがん診断支援システムの研究が加速されることが期待できます」