有害物質廃除

有害物質削減の取り組み

お客様に安心・安全に製品を使用していただくため、環境や人の健康に有害とされる化学物質の含有削減(一部全廃)、含有管理を強化しています。部品や部材調達は取引先との連携により化学物質データを収集し、データベース管理できる仕組みを構築しています。2017年度は、2018年7月より一部施行される欧州RoHS指令追加物質への対応に向け、システム変更を完了しました。
拠点系においては、新規事業の立ち上げと製造工程移管により、前年度より排出量が微増となりましたが、2014年レベルと同じであり、引き続き削減に努めていきます。

グリーン調達の取り組み

最新環境法規制対象物質の調査・登録が可能な「環境規制物質調査システム」を構築。同時に、「グリーン調達基準書」の改定および取引先への説明会を通して、含有化学物質管理体制の構築と、有害化学物質の少ない部品・部材への代替や新規開発への取り組み促進を要請しています。今後も、取引先との連携を強固なものとし、サプライチェーン全体の化学物質管理、CO2削減、資源循環など、幅広く環境負荷の低減を図ります。

グリーン調達基準

取り組み事例紹介

従来、検体検査システムの内部にはDEHP(フタル酸ジエチルヘキシル)を含んだチューブが使用されていました。DEHPは欧州RoHS指令における追加物質のうちの一つにあたります。検体検査システムは、2021年7月より規制対象となりますが、3年前倒しで対応し、TBA-nx360の製品化にあたりDEHPフリーチューブへの変更を行いました。
写真:TBA-nx360